海兵隊タイムス(2000/05/01)

ENGLISH

オスプレーの未来
死者を出した墜落事故の原因について、担当者は大きなエンジン・トラブルの可能性を否定

C・マーク・ブリンクレイ

4月8日にアリゾナ州の砂漠に墜落したMV−22オスプレー機は、空から落ちたというよりは、地中に突っ込んだようだと、原因究明にあたっていた担当者は語った。
先日の19人の海兵隊員の乗組員全員が死亡した墜落事故において、同機が機首を下げて墜落した瞬間、オスプレー機のエンジンは動いており、ローターは回転しており、駆動軸は動作していたと、海兵隊司令部航空部門のフレッド・マコークル中将は4月20日発表した。
この発表は事故をめぐる法律問題を調査している担当者を通じて伝えられたが、これによって、同機の主要な運転系統の大きな故障が原因である可能性は少なくなったと同中将は語っている。
海兵隊当局は、操縦士のミス、整備不良を含むいかなる可能性も公式には否定していない。
しかし、海兵隊の担当者は操縦士のミスや夜間視界装置の問題ではなく、コンピュータ・ソフトの欠陥あるいは、操舵部、作動装置など2次的な制御系統の欠陥が見つかるのではないかと見ている。
マコークル氏によれば「F−22やF18E/Fほどではないにせよ、(オスプレー)は通常のヘリコプターよりはソフト的に制御される度合いが高い」とのことである。
V-22機のこれまでのソフトウエアがらみの故障としては、かつて一度操縦士が片方の翼を出して艦船上に着陸させようとした時、機体が動き出し、オスプレーが降下が早すぎるとの印象を持ったことがあると、同中将は語っている。
「そこで我々は調査に乗り出し、シミュレータでテストを行い、ソフトを調整した。実際もはや機体がどの方向にも急に傾いたりしない、というところまで徹底的に調整した」と同中将は語った。
マコークル氏および海兵隊の指導者たちは墜落原因をあらゆる手段を用いて究明するとしている。オスプレーのブラック・ボックスを回収し、それをNASAのコンピュータにかけて、シュミレータで墜落直前の瞬間を再現することも考えているとマコークル氏は語っている。
「我々はオスプレーの能力、飛行および機能面での能力に依然として十全の信頼を置いている。調査を終えて再び空に戻り、我々のこの航空機に対する自信のほどを世界に向かって示したい」と同中将は語った。
海兵隊担当者によれば、残る4機の配備機には調査の結果、何らの欠陥、整備上の問題点も発見されなかったということである。
このマコークル中将の発言は、先日キャンプ・ペンドルトンでの追悼式での海兵隊司令官ジェームズ・L・ジョーンズ将軍の発言と共通している。
副司令官テレンス・デイク将軍、海兵隊太平洋司令官フランク・ルブッティ中将、海兵隊第一遠征隊司令官ブルース・ナットソン中将が列席する中、ジョーンズ将軍は、調査が完了し次第、オスプレー機を飛行配備につかせるという海兵隊の計画を明らかにした。
(その計画の)第一段階は、技術工兵部隊の試作機のオスプレーををテストパイロットによって飛行させる。次に、海兵隊の4機の配備機をクルーのみで飛行させる。
「合理的な期間をかけて兵員を乗せない状態で飛行させたい。すべてが順調であることを確認するための試験飛行」が最初だ、と同将軍は語った。
最終段階として、評価飛行として兵員を乗せて飛行させる。「海兵隊は、現段階で性急に何事かを証明する考えはない」と同将軍は述べ、オスプレー機が兵員を乗せて飛行を再開する際には同乗することを約した。
下院軍事委員会装備小委員会委員ダンカン・ハンター下院議員(共和党・カリフォルニア州選出)はペンドルトンでの追悼式にジョーンズ将軍と同席し、将軍と同様のV−22に対する自信のほどを示した。
ハンター氏によれば、旧式のヘリコプターに取って代わるものとして計画されたこのオスプレー機は、能力面でも安全面でも従来のヘリコプターを凌駕しており、「議会はオスプレーに対する予算措置を継続するであろう」とのことである。
マコークル中将は、資金がかかり過ぎると非難の集まっているオスプレー計画にたいし、海兵隊がこれを防衛するために事故のほんとうの原因を隠蔽するのではないかとの指摘を強く否定した。
「どんなにお金をかけても、隠蔽などできるものではない。この件に関して専門家が関与している項目が少なくとも100はある。はじめから終わりまで、人的な要素、機械的な要素、整備記録から何から何まで、何が調査されているか、専門家のすべてが知っている。合衆国のどこを探してもこれほどオープンな調査は見当たらないだろう」と同中将は語っている。

執筆にあたって本紙ギジェット・フエンテスの助力を受けた。

陸軍タイムス出版社がすべての著作権を保有する(2000年)。
このサイトを利用した場合は利用規定(2000年4月19日更新)への合意があったものとみなす。